企業は、効果的な意思決定を行い競争で優位立つために安定したデータパイプラインを必要としています。データが部門の垣根を越えて自由に行き交い、誰もがその所在と利用方法を知っている状態が理想です。しかし、この状態は多くの企業で実現していません。

データが特定の部門に送られたとき、そのデータを必要とする他の部門が手動で介入しなければデータにアクセスできない状況はよくあります。さらに悪いことに、データが最終的に適切な担当者に届いたとしてもその時点では情報が古くなり、使いものにならなくなっていることが多いのです。

このような状況はデータサイロと呼ばれ、組織内部（通常は特定の部門やチーム内）でアクセスが制限され、データが隔離されている状態を指します。この状態では他の従業員や部門が必要に応じてデータにアクセスすることはできません。結果として生産性が低下し、意思決定が困難になり、機会損失が発生します。

この記事では、データサイロとは何か、そしてデータサイロが企業運営にどのような支障をきたすかについて説明します。また、データサイロを解消するためのヒントもいくつかご紹介します。

データサイロとは？

データサイロとは、社内の特定の部門やチームが管理していて他の部門から隔離されたデータの集まりを指します。部門ごとに別々のシステムやソフトウェア、プロセスでデータを管理していると起こりやすく、他の部門は必要な情報にアクセスすることも連携することも難しくなります。

田舎の農場に点在するサイロ（タワーのような貯蔵施設）を思い浮かべてみてください。それぞれのサイロは独立していて、中には別々の穀物が貯蔵されています。農家にとってはこれで十分でしょう。しかしデータドリブンなビジネスにとっては違います。データサイロがビジネスに与える悪影響には、主に次のようなものがあります。

• 効率と生産性の低下：必要なデータにアクセスできないと、従業員は情報を探すだけで余計な時間を取られます。同じ作業が複数の部門で重複してしまうことも珍しくありません。

• 意思決定の阻害：データが分散し隔離されていると、意思決定者は全体像の一部しか見えません。十分な情報がないまま判断を下すことになり、ビジネスに支障をきたしかねません。

• 成長とイノベーションの機会損失：チーム間でデータが共有されないと、企業全体の成長を後押しするはずの貴重なインサイトを見逃してしまいます。

• 運用コストの増加：データサイロは冗長なプロセスやシステムを生み、運用コストを押し上げます。例えば、異なる部門が同じ種類のデータのために、それぞれ別のソフトウェアやサービスを契約してしまうケースです。

• データセキュリティリスク：隔離されたデータは一元管理のデータに比べて保護や監視が行き届きにくく、リスクが高まりがちです。部門ごとに独自の管理をしていると、セキュリティプロトコルにギャップが生まれやすく、不正アクセスや侵害、コンプライアンス違反に対して脆弱になります。

データサイロはなぜ生じる？

多くの場合、データサイロは組織に潜むさまざまな要因の結果として生じます。会社組織の構造、使用されているテクノロジー、あるいは企業文化のダイナミクスなど、データサイロははじめは気づきにくい形で形成されることがあります。データサイロがなぜ発生するのかを理解することが、サイロに対処するための第一歩です。

• 組織構造：多くの企業で部門やチームは独立して運営されており、それぞれが独自の目標、ツール、プロセスを有しています。こうした組織分離により、データが部門単位のシステムに保存されて他の部門が簡単にアクセスできない状況が起こり得ます。

• テクノロジーの制約：異なる部門で互換性のないソフトウェアやシステムを使用している場合があり、データの共有を困難にしています。特にレガシーシステムは、新しいテクノロジーとの接続に必要な統合機能を欠いている場合があります。

• 企業文化： 各部門が自分たちの目標に集中していると、他部門とデータを共有することに消極的になりがちです。チーム間のコラボレーションやコミュニケーションが不足すると、サイロ化した考え方が助長され、データが部門内のみにとどまってしまいます。

• データガバナンスの欠如：明確なデータ管理戦略がないと、各部門がデータの取り扱い方法を独自に策定する可能性があります。その結果、一貫性のない手法や細分化されたデータストレージが生まれ、チーム間での情報共有が難しくなります。

• 地理的な隔たり：複数の拠点やリモートチームを抱える組織では、物理的な距離もデータサイロの一因となりえます。オフィスやチームごとにデータがローカルに保存・管理され、データの共有や統合に課題が生じる場合があります。

データサイロの何が問題？

データサイロは企業の効率性、コラボレーション、意思決定に悪影響を及ぼします。具体的には、次のような課題が生じます。

• データの可視性の低下：データサイロがあると、各チームは必要な情報をすべて把握できません。アクセスできないというだけで重要なデータが見落とされ、分析に盲点が生まれることもあります。

• データの不整合：データが隔離されていると、部門ごとに同じ情報の異なるバージョンを使ってしまう恐れがあります。現場では混乱やエラーが生じやすく、不完全なデータや矛盾したデータをもとに不適切な意思決定を下すことにもなりかねません。

• 非効率的なリソース配分：必要なデータにアクセスできないチームは、作業を重複させたりリソース配分を誤ったりしがちです。すでに別のチームが取り組んでいることを知らないまま、同じデータを独自に集めたり同じ課題を解決したりするケースも起こります。

• コラボレーションの阻害：情報が自由に共有されないと、データサイロがチーム間の協力関係を妨げます。データを部門内で「秘蔵」してしまうことでプロジェクトが遅れ、誤解も生まれ、共通のゴールに向けた部門間の協力が難しくなります。

• アジリティの低下：データを武器に競争力を保とうとする企業にとって、素早くアクセスして分析する力は欠かせません。データサイロはこの動きを停滞させ、市場の変化や顧客ニーズ、新たなビジネスチャンスへの反応を鈍らせます。

• 運用コストの増加：サイロ化のコストは一度きりの出費では終わりません。重複したシステムやライセンスの費用が固定費として積み上がり、本来ほかの施策に回せたはずの予算を圧迫し続けます。

• イノベーションの機会の損失：データがサイロに閉じ込められたままでは、変化の兆しをいち早く捉えて動くことができません。データ活用が進む競合他社に市場対応のスピードで後れを取り、新規事業や商品開発の好機を逃すおそれがあります。

データサイロを解消する5つの方法は？

データサイロを取り除くことで、コラボレーションの促進、プロセスの合理化が進み、企業全体としての意思決定の迅速化が実現します。ここでは、データサイロを解消するための5つの強力な方法を紹介します。

データ統合

システム間のデータ統合は、サイロ化を解消する最も効果的な方法の1つです。ETL（抽出、変換、ロード）プロセスやAPI を含むデータ統合ツールや方法論は、さまざまなデータソースからのデータを一元化されたシステムに統合し、組織の誰もが必要な情報にアクセスできるようにします。データ統合を自社で構築するか外部ツールを導入するかで迷う場合は、データ連携ツール選定の判断基準と8つの比較軸を整理した記事も判断材料になります。

データウェアハウスとデータレイク

データウェアハウスやデータレイクにデータを統合すれば、一元化された単一のリポジトリが作成され、部門間でのデータの管理、分析、共有が容易になります。データウェアハウスは一般的に構造化データを扱いますが、データレイクは構造化データと非構造化データの両方を保存できるため、より柔軟性があります。実際にどのツールでデータを集約するかを検討する際は、ETL/ELT対応ツールを比較した選び方ガイドも参考にしてみてください。

データガバナンス

強力なデータガバナンスポリシーは、データを一貫して管理し、データを必要とするすべての人がアクセスできるようにします。これには、データの品質、セキュリティ、アクセスに関する基準の設定のほか、データ管理における明確な役割と責任の確立が含まれます。強固なガバナンスの枠組みは、データの断片化を防ぎ、適切な人々へのデータ共有を効率化するのに役立ちます。

クラウドベースのソリューション

クラウドベースのデータストレージは、異なる場所にいる人々が同一のデータにアクセスするための中心となるデータソースを提供します。リモートワーカーは、どこにいようとも最新のデータを受け取り、迅速な分析を行うことができます。多くの場合、クラウドプラットフォームにはさまざまなアプリケーションと連携するための統合機能が組み込まれており、データアクセスを容易にしてプロセスを合理化します。クラウドとオンプレミスが混在する環境でリアルタイム連携を実現したい場合は、クラウド・オンプレ対応のリアルタイムETLツール比較で具体的な製品像がつかめます。

データ共有文化の醸成

データサイロから脱却するには、技術的なプロセスが必要になるだけでなく、従業員が新しい働き方に同意する必要があります。データの共有に価値を見いだし奨励する文化を醸成することは、信頼を築き、コラボレーションを支援し、革新的な思考を促進することにつながります。

企業でこのような文化を醸成するには、部門横断的なチームを立ち上げ、コラボレーションを奨励し、インサイトを共有することの価値を認識する必要があります。従業員がデータを共有するメリットを理解し、組織の支援を受けられる状態にあれば、サイロが形成される可能性は低くなります。

データサイロに関するよくある質問

CDataの導入事例に見るデータサイロ解消

実際にCData Syncを使って部門間のデータ統合を実現した企業の事例は、CData導入事例で紹介しています。自社と近い業種・課題の事例を探す際の参考にしてください。

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